さまざまな視点から理解を深めるプログラム

生徒が本物に触れる体験を後押しする駒場東邦では、希望者対象の「有志企画」として、最先端技術や自然などさまざまなテーマを学ぶ研修を行っている。なかでも、「福島スタディツアー」は、高１を対象に東日本大震災の被害とその後の復興について学ぶプログラムだ。

まず、６月から７月にかけて事前学習に取り組んだ。福島県観光物産交流協会の教材をもとに、地域のガイドから震災で起きた問題や復興についてのオンライン講義を実施。また、放射線について理科の視点で学ぶワークショップも開催した。生徒たちは、震災によって発生したさまざまな課題について分担して調査し、ガイドブックにまとめた上で研修に臨んだ。

今年は、８月の２泊３日の研修に20人の生徒が参加した。１日目は福島県北部の相馬市で、復興が進むなかで作られた相馬市防災備蓄倉庫やメガソーラー、再建した漁港などを見学。伝承鎮魂祈念館で語り部の話を聞き、津波被害について学んだ。

２日目は双葉町の東日本大震災・原子力災害伝承館で原子力発電所の事故について学習した。浪江町にある請戸小学校周辺では、津波被害の跡が残る校舎や子供たちが避難した高台を見学。続いて大熊町に設置された中間貯蔵施設と構内の熊町小学校校舎を見学した。

当日宿舎帰着後、当時大熊町に住んでいた住民・東京電力・環境省のトークセッションに参加。地域住民の理解が得られないまま中間貯蔵施設の建設が進んだことや、原子力発電所の問題に取り組み続けた15年間の心境など、３者それぞれが思いを語った。講師陣の複雑な思いを、生徒たちは真剣な表情で聞いていたという。このトークセッションについて、藤山先生がこう振り返る。

「原子力発電所の事故は、東京で暮らす生徒たちにとっても身近な問題です。それぞれの立場で経験や重視する内容も異なり、話を伺う順番によって、生徒のもつ印象も変わったようでした。対話を重ねてこられた３者それぞれの話を同時に伺うことで、当時の複雑な状況を生徒に伝えることができました」

対話の大切さは、続く３日目の地域住民との交流でも実感した。立ち入り制限が解除された駅周辺と、いまだ解除されないエリアでは、住民同士にも復興への温度差が生じている。こうした一筋縄ではいかない復興を学ぶこともスタディツアーの役割だという。

「被災した方々の状況を、第三者が完全に理解することは難しい。それでも私たちは、当事者に寄り添う『共事者』として一緒に学び、自分のこととして考えていく必要があります」（藤山先生）

震災教育を次の世代へ継承するために

プログラムの内容は、毎年更新している。福島県では、沿岸部に新たな産業基盤を作る「福島イノベーション・コースト構想」をはじめ、各地で産業の再建に取り組んでいる。今年は水産資源研究所や、アンモニアの製造施設、宇宙ロケット開発に取り組む企業の見学など、震災教育だけでなく研究施設や企業の見学を取り入れ、活性化する福島の産業を学んだ。

震災から15年が経過し、変わりゆく被災地。それでも、震災遺構が災害の記憶を伝える限り、被災地への訪問を続ける予定だという。

「被災地の復興が道半ばであることに加え、今も地震は日本各地で発生しており、震災は身近な問題であり続けています。実際に訪れるからこそ分かることがあります。これからも生徒たちに伝えていくためにスタディツアーを続けていきます」と藤山先生。

最後に、駒場東邦の魅力について藤山先生がこう話す。「『好きこそものの上手なれ』を体現している学校です。教員がそれぞれの専門を生かして生徒の知的好奇心を引き出す授業や行事を展開しており、生徒たちも全力で応えてくれています。生徒の意欲や関心に応える環境を、これからも受け継いでいきたいと思います」